中京銀行（8530）のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 7700万
- 2010年9月30日 ±0%
- 7700万
- 2010年12月31日
- -9億400万
- 2011年3月31日 -185.62%
- -25億8200万
- 2011年6月30日
- 17億1500万
- 2011年9月30日 +0.29%
- 17億2000万
- 2011年12月31日 -28.37%
- 12億3200万
- 2012年3月31日 +267.78%
- 45億3100万
- 2012年6月30日
- -1億4000万
- 2012年9月30日
- 5億800万
- 2012年12月31日 +389.57%
- 24億8700万
- 2013年3月31日 +333.05%
- 107億7000万
- 2013年6月30日
- -40億600万
- 2013年9月30日
- -2億
- 2013年12月31日
- 5億1200万
- 2014年3月31日
- -8億2900万
- 2014年6月30日
- 32億3500万
- 2014年9月30日 +27.64%
- 41億2900万
- 2014年12月31日 +140.52%
- 99億3100万
- 2015年3月31日 +44.62%
- 143億6200万
- 2015年6月30日
- -5億8000万
- 2015年9月30日 -999.99%
- -69億8500万
- 2015年12月31日
- -39億8000万
- 2016年3月31日 -31.71%
- -52億4200万
- 2016年6月30日
- -33億6200万
- 2016年9月30日 -16.09%
- -39億300万
- 2016年12月31日
- -16億1100万
- 2017年3月31日 -159.84%
- -41億8600万
- 2017年6月30日
- -6億2400万
- 2017年9月30日
- -1億6400万
- 2017年12月31日
- 19億4700万
- 2018年3月31日
- -9億9300万
- 2018年6月30日
- 16億6800万
- 2018年9月30日 +31.18%
- 21億8800万
- 2018年12月31日
- -33億6300万
- 2019年3月31日
- 15億3300万
- 2019年6月30日
- -7億4600万
- 2019年9月30日
- 38億9400万
- 2019年12月31日 +0.1%
- 38億9800万
- 2020年3月31日
- -153億600万
- 2020年6月30日
- 33億500万
- 2020年9月30日 -22.33%
- 25億6700万
- 2020年12月31日 +79.86%
- 46億1700万
- 2021年3月31日 +109.64%
- 96億7900万
- 2021年6月30日 -85.5%
- 14億300万
- 2021年9月30日 -20.46%
- 11億1600万
- 2021年12月31日
- -16億4300万
- 2022年3月31日 -229.28%
- -54億1000万
- 2022年6月30日
- -29億300万
- 2022年9月30日 -66.59%
- -48億3600万
- 2023年3月31日
- -33億700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額および税効果額2023/06/23 15:16
(単位:百万円) - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- 2018年2月に企業会計基準第28号「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等(以下「企業会計基準第28号等」)が公表され、日本公認会計士協会における税効果会計に関する実務指針の企業会計基準委員会への移管が完了されましたが、その審議の過程で、次の2つの論点について、企業会計基準第28号等の公表後に改めて検討を行うこととされていたものが、審議され、公表されたものであります。2023/06/23 15:16
・税金費用の計上区分(その他の包括利益に対する課税)
・グループ法人税制が適用される場合の子会社株式等(子会社株式又は関連会社株式)の売却に係る税効果 - #3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (※1)連結損益計算書の「その他業務収益」に含まれております。2023/06/23 15:16
(※2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
当連結会計年度(2023年3月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
