神奈川銀行の無形固定資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 2900万
2009年3月31日 ±0%: 2900万
2010年3月31日 ±0%: 2900万
2010年12月31日 -3.45%: 2800万
2011年3月31日 ±0%: 2800万
2011年6月30日 ±0%: 2800万
2011年12月31日 ±0%: 2800万
2012年3月31日 +89.29%: 5300万
2012年6月30日 ±0%: 5300万
2012年12月31日 -5.66%: 5000万
2013年3月31日 -2%: 4900万
2013年6月30日 -2.04%: 4800万
2013年12月31日 -6.25%: 4500万
2014年3月31日 -2.22%: 4400万
2014年6月30日 -2.27%: 4300万
2014年9月30日 -4.65%: 4100万
2014年12月31日 -2.44%: 4000万
2015年3月31日 -2.5%: 3900万
2015年6月30日 -2.56%: 3800万
2015年9月30日 -5.26%: 3600万
2015年12月31日 -2.78%: 3500万
2016年3月31日 -2.86%: 3400万
2016年6月30日 -2.94%: 3300万
2016年9月30日 -6.06%: 3100万
2016年12月31日 -3.23%: 3000万
2017年3月31日 -3.33%: 2900万
2017年6月30日 -3.45%: 2800万
2017年9月30日 ±0%: 2800万
2017年12月31日 -3.57%: 2700万
2018年3月31日 ±0%: 2700万
2018年6月30日 ±0%: 2700万
2018年9月30日 ±0%: 2700万
2018年12月31日 ±0%: 2700万
2019年3月31日 ±0%: 2700万
2019年6月30日 ±0%: 2700万
2019年9月30日 ±0%: 2700万
2019年12月31日 ±0%: 2700万
2020年3月31日 ±0%: 2700万
2020年6月30日 ±0%: 2700万
2020年9月30日 ±0%: 2700万
2020年12月31日 ±0%: 2700万
2021年3月31日 ±0%: 2700万
2021年9月30日 ±0%: 2700万
2022年3月31日 ±0%: 2700万
2022年9月30日 ±0%: 2700万

個別

2008年3月31日: 2900万
2009年3月31日 ±0%: 2900万
2010年3月31日 ±0%: 2900万
2011年3月31日 -3.45%: 2800万
2012年3月31日 +89.29%: 5300万
2013年3月31日 -7.55%: 4900万
2014年3月31日 -10.2%: 4400万
2014年9月30日 -6.82%: 4100万
2015年3月31日 -4.88%: 3900万
2015年9月30日 -7.69%: 3600万
2016年3月31日 -5.56%: 3400万
2016年9月30日 -8.82%: 3100万
2017年3月31日 -6.45%: 2900万
2017年9月30日 -3.45%: 2800万
2018年3月31日 -3.57%: 2700万
2018年9月30日 ±0%: 2700万
2019年3月31日 ±0%: 2700万
2019年9月30日 ±0%: 2700万
2020年3月31日 ±0%: 2700万
2020年9月30日 ±0%: 2700万
2021年3月31日 ±0%: 2700万
2021年9月30日 ±0%: 2700万
2022年3月31日 ±0%: 2700万
2022年9月30日 ±0%: 2700万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他 3年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
2020/11/16 9:00
#2 固定資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。2020/11/16 9:00
#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）: その他 3年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
2020/11/16 9:00