日貿信の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 600万
- 2009年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2010年3月31日 -20%
- 400万
- 2011年3月31日 ±0%
- 400万
- 2012年3月31日 +400%
- 2000万
- 2013年3月31日 -20%
- 1600万
- 2014年3月31日 -18.75%
- 1300万
- 2017年3月31日 -46.15%
- 700万
- 2018年3月31日 -28.57%
- 500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2018/06/28 14:05 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
その他(器具備品) 4～20年
②無形固定資産
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2018/06/28 14:05
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
