建物（純額）
個別
- 2017年3月31日
- 700万
- 2018年3月31日 -28.57%
- 500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2018/06/28 14:05 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
その他(器具備品) 4～20年
②無形固定資産
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2018/06/28 14:05
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