日本アジア投資（8518）の建物及び構築物の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億3500万
- 2009年3月31日 -4.26%
- 2億2500万
- 2010年3月31日 -55.11%
- 1億100万
- 2010年12月31日 -19.8%
- 8100万
- 2011年3月31日 +4.94%
- 8500万
- 2011年6月30日 +3.53%
- 8800万
- 2011年9月30日 ±0%
- 8800万
- 2011年12月31日 -2.27%
- 8600万
- 2012年3月31日 +18.6%
- 1億200万
- 2012年6月30日 +2.94%
- 1億500万
- 2012年9月30日 -0.95%
- 1億400万
- 2012年12月31日 -0.96%
- 1億300万
- 2013年3月31日 -10.68%
- 9200万
- 2013年6月30日 +6.52%
- 9800万
- 2013年9月30日 -2.04%
- 9600万
- 2013年12月31日 -23.96%
- 7300万
- 2014年3月31日 +4.11%
- 7600万
- 2014年6月30日 -22.37%
- 5900万
- 2014年9月30日 +13.56%
- 6700万
- 2014年12月31日 +2.99%
- 6900万
- 2015年3月31日 +2.9%
- 7100万
- 2015年6月30日 ±0%
- 7100万
- 2015年9月30日 ±0%
- 7100万
- 2015年12月31日 -8.45%
- 6500万
- 2016年3月31日 -1.54%
- 6400万
- 2016年6月30日 -46.88%
- 3400万
- 2016年9月30日 ±0%
- 3400万
- 2016年12月31日 ±0%
- 3400万
- 2017年3月31日 -14.71%
- 2900万
- 2017年6月30日 ±0%
- 2900万
- 2017年9月30日 ±0%
- 2900万
- 2017年12月31日 ±0%
- 2900万
- 2018年3月31日 ±0%
- 2900万
- 2018年6月30日 ±0%
- 2900万
- 2018年9月30日 ±0%
- 2900万
- 2018年12月31日 ±0%
- 2900万
- 2019年3月31日 ±0%
- 2900万
- 2019年6月30日 ±0%
- 2900万
- 2019年9月30日 ±0%
- 2900万
- 2019年12月31日 ±0%
- 2900万
- 2020年3月31日 ±0%
- 2900万
- 2020年6月30日 +603.45%
- 2億400万
- 2020年9月30日 +3.43%
- 2億1100万
- 2020年12月31日 ±0%
- 2億1100万
- 2021年3月31日 ±0%
- 2億1100万
- 2021年6月30日 ±0%
- 2億1100万
- 2021年9月30日 +40.28%
- 2億9600万
- 2021年12月31日 ±0%
- 2億9600万
- 2022年3月31日 +33.11%
- 3億9400万
- 2022年6月30日 +98.48%
- 7億8200万
- 2022年9月30日 +12.53%
- 8億8000万
- 2022年12月31日 +11.25%
- 9億7900万
- 2023年3月31日 +0.1%
- 9億8000万
- 2023年6月30日 +20.41%
- 11億8000万
- 2023年9月30日 ±0%
- 11億8000万
- 2023年12月31日 +8.05%
- 12億7500万
- 2024年3月31日 +34.2%
- 17億1100万
- 2024年6月30日 +19.75%
- 20億4900万
- 2024年9月30日 +32.26%
- 27億1000万
- 2024年12月31日 -50.33%
- 13億4600万
- 2025年3月31日 +8.4%
- 14億5900万
- 2025年9月30日 +32.76%
- 19億3700万
- 2025年12月31日 +12.96%
- 21億8800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産2025/06/25 16:02
主として定率法を採用しております。ただし、建物及び構築物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は、定額法を採用しております。
また、プロジェクト投資を行う投資事業組合等は主に定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/25 16:02
固定資産売却益の主なものは、建物及び構築物、土地等の売却によるものです。 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/25 16:02
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産(その他) 79 70 建物及び構築物(純額) 1,472 1,361 機械及び装置(純額) 2,320 2,310
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日取得した建物附属設備については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 16:02
(2)無形固定資産建物及び構築物 8～39年 工具、器具及び備品 4～15年
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
