建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～39年
工具、器具及び備品	4～15年

(2)無形固定資産
(リース資産を除く)

2015/07/10 9:42

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	-百万円
車両運搬具及び工具器具備品土地	09	0-

2015/07/10 9:42

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～39年
車両運搬具及び工具器具備品	4～15年

② 無形固定資産
(リース資産を除く)

2015/07/10 9:42