建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～39年
器具備品 5年～10年
少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 11:03

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2018年3月31日)	当事業年度(2019年3月31日)
建物	171,948千円	175,645千円
器具備品	200,362	211,630

2019/06/27 11:03

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。

2019/06/27 11:03