有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっています。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2020/12/25 9:00 - #2 減価償却額の注記
- 3 減価償却実施額2020/12/25 9:00
前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日) 有形固定資産 4,283千円 3,543千円 無形固定資産 2,148千円 923千円 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2020/12/25 9:00