世界貿易センタービルディングの当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 40億527万
- 2010年2月28日 -7.21%
- 37億1650万
- 2010年8月31日 -54.97%
- 16億7372万
- 2011年2月28日 +102.4%
- 33億8764万
- 2011年8月31日 -89.77%
- 3億4640万
- 2012年2月29日 +357.35%
- 15億8427万
- 2012年8月31日 +0.68%
- 15億9496万
- 2013年2月28日 +77.1%
- 28億2465万
- 2013年8月31日 -60.46%
- 11億1700万
- 2014年2月28日 +103.94%
- 22億7800万
- 2014年8月31日 -9%
- 20億7300万
- 2015年2月28日 +52.97%
- 31億7100万
- 2015年8月31日 -29.96%
- 22億2100万
- 2016年2月29日 +6.53%
- 23億6600万
個別
- 2009年2月28日
- 38億9298万
- 2010年2月28日 -7.6%
- 35億9714万
- 2010年8月31日 -54.96%
- 16億2009万
- 2011年2月28日 +101.61%
- 32億6620万
- 2011年8月31日 -90.97%
- 2億9481万
- 2012年2月29日 +400.94%
- 14億7684万
- 2012年8月31日 +4.79%
- 15億4759万
- 2013年2月28日 +71.32%
- 26億5133万
- 2013年8月31日 -59.76%
- 10億6700万
- 2014年2月28日 +101.41%
- 21億4900万
- 2014年8月31日 -4.7%
- 20億4800万
- 2015年2月28日 +50.83%
- 30億8900万
- 2015年8月31日 -29.01%
- 21億9300万
- 2016年2月29日 +4.33%
- 22億8800万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 当連結会計年度における世界経済は、地政学的リスクが上昇するなか、米国においては堅調に推移し、欧州でも緩やかに回復するなど、当初の予想を上回る底堅い動きとなった。わが国経済も、好調な企業業績を背景に雇用・家計所得が改善し、個人消費も緩やかながら上向くなど、概ね順調な成長軌道を辿った。2018/05/25 16:28
このような経済環境のもと、当社グループは、主業とする建物賃貸事業を中心に地道な事業活動を展開した。この結果、当連結会計年度の当社グループの連結業績については、営業収益が192億3千6百万円(前連結会計年度比0.4%減)、営業利益が53億6千5百万円(前連結会計年度比0.3%減)、経常利益が54億4千8百万円(前連結会計年度比0.3%減)となった。これに、特別損失として再開発関連費用など1億4千9百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度と比較し4千3百万円減益(前連結会計年度比1.6%減)の26億2千3百万円となった。
事業別の状況は、次のとおりである。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (概況)2018/05/25 16:28
当社グループは各事業部門において地道な事業活動を展開した結果、当連結会計年度において営業収益は192億3千6百万円(前連結会計年度比0.4%減)、営業利益は53億6千5百万円(同比0.3%減)、経常利益は54億4千8百万円(同比0.3%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益については、26億2千3百万円(同比1.6%減)となった。
(営業収益) - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2018/05/25 16:28
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については潜在株式がないため記載をしていない。前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日) 1株当たり純資産額 6,140.59円 6,371.44円 1株当たり当期純利益金額 266.72円 262.39円
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりである。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
