有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/28 13:20
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 8~50年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 13:20 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2016/06/28 13:20
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/28 13:20
- #5 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- 2.前事業年度の期中増減額は、減価償却(3,659千円)であります。当事業年度の期中増減額は、減価償却(3,469千円)であります。2016/06/28 13:20
3.期末の時価は、「固定資産税評価額」に基づいた金額であります。