フジ住宅（8860）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 24億3466万
2009年3月31日 -2.66%: 23億6995万
2010年3月31日 -3.28%: 22億9227万
2010年12月31日 +2.31%: 23億4514万
2011年3月31日 +7.16%: 25億1301万
2011年6月30日 +2.14%: 25億6687万
2011年9月30日 +1.74%: 26億1166万
2011年12月31日 -1.45%: 25億7367万
2012年3月31日 +2.19%: 26億3004万
2012年6月30日 +0.6%: 26億4591万
2012年9月30日 -0.04%: 26億4491万
2012年12月31日 +0.04%: 26億4602万
2013年3月31日 +0.36%: 26億5567万
2013年6月30日 +8.27%: 28億7524万
2013年9月30日 +3.58%: 29億7818万
2013年12月31日 +0.7%: 29億9900万
2014年3月31日 -2.38%: 29億2758万
2014年6月30日 -0.27%: 29億1977万
2014年9月30日 +4.74%: 30億5815万
2014年12月31日 +11.16%: 33億9944万
2015年3月31日 +2.24%: 34億7547万
2015年6月30日 +2.98%: 35億7907万
2015年9月30日 +3.42%: 37億152万
2015年12月31日 +3.05%: 38億1432万
2016年3月31日 +5.95%: 40億4126万
2016年6月30日 +5.82%: 42億7639万
2016年9月30日 +2.96%: 44億292万
2016年12月31日 +8.25%: 47億6606万
2017年3月31日 +2.5%: 48億8526万
2017年6月30日 +3.36%: 50億4936万
2017年9月30日 +14.07%: 57億5990万
2017年12月31日 +8.41%: 62億4416万
2018年3月31日 +32.67%: 82億8399万
2018年6月30日 +7.63%: 89億1590万
2018年9月30日 +1.73%: 90億7025万
2018年12月31日 +6.92%: 96億9793万
2019年3月31日 +12.55%: 109億1529万
2019年6月30日 +5.1%: 114億7215万
2019年9月30日 +2.31%: 117億3707万
2019年12月31日 +0.23%: 117億6376万
2020年3月31日 +2.13%: 120億1379万
2020年6月30日 +7.94%: 129億6764万
2020年9月30日 +2.21%: 132億5396万
2020年12月31日 -0.32%: 132億1094万
2021年3月31日 +5.12%: 138億8791万
2021年6月30日 -0.39%: 138億3320万
2021年9月30日 +1.4%: 140億2674万
2021年12月31日 +1.91%: 142億9399万
2022年3月31日 +11.86%: 159億8947万
2022年6月30日 -1.12%: 158億992万
2022年9月30日 +0.31%: 158億5849万
2022年12月31日 -0.66%: 157億5336万
2023年3月31日 +4.65%: 164億8549万
2023年6月30日 -1.13%: 162億9943万
2023年9月30日 +3.99%: 169億4944万
2023年12月31日 +2.69%: 174億609万
2024年3月31日 +2.89%: 179億958万
2024年6月30日 +3.45%: 185億2718万
2024年9月30日 +1.48%: 188億153万
2024年12月31日 +3.03%: 193億7116万
2025年3月31日 +10.23%: 213億5269万
2025年6月30日 +1.01%: 215億6842万
2025年9月30日 +0.06%: 215億8063万
2025年12月31日 +0.24%: 216億3323万
2026年3月31日 +3.11%: 223億659万

有報情報

#1 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）

所有目的の変更により、有形固定資産の一部を販売用不動産に振替いたしました。その内容は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物	1,051,483千円	643,242千円
土地	2,736,090	1,506,022

(役員に信託を通じて自社の株式を交付する取引)
当社は、当社グループの役員の業績達成に対する意欲をより高めるインセンティブ効果とその成果に報いることを目的として、自社の株式を交付する制度であるインセンティブ・プラン「役員向け株式交付信託制度」(以下「本役員向け制度」といいます。)を導入しております。

2024/02/14 13:04