フジ住宅（8860）の開発用不動産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 194億9080万
- 2010年3月31日 -3.6%
- 187億8850万
- 2010年12月31日 -2.74%
- 182億7300万
- 2011年3月31日 +34.93%
- 246億5539万
- 2011年6月30日 -5.81%
- 232億2187万
- 2011年9月30日 +3.94%
- 241億3790万
- 2011年12月31日 +11.4%
- 268億9006万
- 2012年3月31日 -4.22%
- 257億5662万
- 2012年6月30日 -5.28%
- 243億9546万
- 2012年9月30日 -2.61%
- 237億5904万
- 2012年12月31日 +3.44%
- 245億7642万
- 2013年3月31日 +18.01%
- 290億190万
- 2013年6月30日 -11.43%
- 256億8756万
- 2013年9月30日 -1.78%
- 252億3124万
- 2013年12月31日 -1.36%
- 248億8795万
- 2014年3月31日 +42.19%
- 353億8720万
- 2014年6月30日 -4.74%
- 337億1117万
- 2014年9月30日 -2.34%
- 329億2114万
- 2015年3月31日 +12.64%
- 370億8153万
個別
- 2008年3月31日
- 238億969万
- 2009年3月31日 -18.14%
- 194億9080万
- 2010年3月31日 -3.6%
- 187億8850万
- 2011年3月31日 +31.23%
- 246億5539万
- 2012年3月31日 +4.47%
- 257億5662万
- 2013年3月31日 +12.6%
- 290億190万
- 2014年3月31日 +22.02%
- 353億8720万
- 2015年3月31日 +4.79%
- 370億8153万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- 開発用不動産2025/06/17 9:50
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ② 棚卸資産2025/06/17 9:50
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 仕掛販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 開発用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
① 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2025/06/17 9:50
(注)上記のほか、連結上消去されている関係会社株式(前連結会計年度及び当連結会計年度1,674,742千円)を担保に供しております。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 仕掛販売用不動産 10,382,215 10,945,658 開発用不動産 20,971,159 27,080,504 建物及び構築物 14,386,299 15,609,464 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (注)棚卸不動産の内訳は、販売用不動産、仕掛販売用不動産及び開発用不動産であります。2025/06/17 9:50
2.会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/17 9:50
3 固定資産の減価償却の方法販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 仕掛販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 開発用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
