- 8871
- 2026/10/09
- 時価
- 1043億円
- PER 予
- 10.2倍
- 2010年以降
- 6.28-125.82倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.69倍
- 2010年以降
- 0.36-1.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.49%
- ROE 予
- 6.78%
- ROA 予
- 2.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 7100万
- 2025年3月31日 -19.72%
- 5700万
個別
- 2024年3月31日
- 400万
- 2025年3月31日 +625%
- 2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
a.販売用不動産及び仕掛販売用不動産
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b.貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
主な耐用年数
2025/06/23 15:50建物及び構築物 4年~56年 機械装置及び運搬具 6年~10年 工具、器具及び備品 2年~20年 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 販売用不動産及び仕掛販売用不動産
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
② 貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
主な耐用年数
2025/06/23 15:50建物 4年~56年 構築物 10年~20年 機械及び装置 10年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 2年~20年