- 8891
- 2026/09/03
- 時価
- 60億円
- PER 予
- 6.84倍
- 2010年以降
- 赤字-67.05倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.48倍
- 2010年以降
- 0.18-2.97倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.81%
- ROE 予
- 6.99%
- ROA 予
- 2.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 2億9096万
- 2020年3月31日 -5.29%
- 2億7558万
個別
- 2019年3月31日
- 358万
- 2020年3月31日 -4.74%
- 341万
有報情報
- #1 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/24 9:08
(3) 重要な繰延資産の償却方法有形固定資産(リース資産を除く) 定額法但し、1998年3月31日以前に取得した建物及び2016年3月31日以前に取得した建物附属設備、構築物は定率法 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理によっております。
- #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/24 9:08
有形固定資産(リース資産を除く) 定額法但し、1998年3月31日以前に取得した建物及び2016年3月31日以前に取得した建物附属設備、構築物は定率法 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理によっております。