有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
| 有形固定資産 | 定率法 但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については定額法なお主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物・構築物 7~50年 車両運搬具・器具及び備品 3~20年 |
| 長期前払費用 | 均等償却 |