#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/25 13:29
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2020/06/25 13:29
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 引当金の計上基準
2020/06/25 13:29
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/25 13:29