ウィル(3241)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 647万
- 2009年12月31日 -37.71%
- 403万
- 2010年12月31日 -75.19%
- 100万
- 2011年12月31日 -100%
- 0
個別
- 2008年12月31日
- 637万
- 2009年12月31日 -36.73%
- 403万
- 2010年12月31日 -75.19%
- 100万
- 2011年12月31日 -100%
- 0
- 2012年12月31日
- 0
- 2013年12月31日
- 1300万
- 2014年12月31日 -23.08%
- 1000万
- 2015年12月31日 +20%
- 1200万
- 2016年12月31日 -33.33%
- 800万
- 2017年12月31日 -12.5%
- 700万
- 2018年12月31日 -42.86%
- 400万
- 2019年12月31日 +200%
- 1200万
- 2020年12月31日 -25%
- 900万
- 2021年12月31日 +22.22%
- 1100万
- 2022年12月31日 ±0%
- 1100万
- 2023年12月31日 +109.09%
- 2300万
- 2024年12月31日 +8.7%
- 2500万
- 2025年12月31日 +32%
- 3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては、定額法によっております。
建物以外に関しては、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(信託建物を含む) 4年~47年
構築物 10年~35年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/27 16:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2026/03/27 16:16
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2026/03/27 16:16
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産