無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

2015/03/26 10:32

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に親会社での余資運用資金(現金・預金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/03/26 10:32

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	(単位:千円)
機械及び装置	14,209	12,196	2,012
無形固定資産	4,380	3,431	949
合計	52,755	48,275	4,479

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低い為、支払利子込み法により算定しております。

	(単位:千円)
機械及び装置	14,209	13,617	592
無形固定資産	4,380	4,307	73
合計	50,629	49,964	665

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低い為、支払利子込み法により算定しております。

2015/03/26 10:32

#4 固定資産の減価償却の方法

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/03/26 10:32

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。
2.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3.当期末減価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。

2015/03/26 10:32

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(4)キャッシュ・フローの状況の分析
営業活動によるキャッシュ・フローでは、206,737千円の資金を獲得しましたが、売上債権の増加、仕入債務の減少等により前連結会計年度に比べ1,097,657千円減少しました。投資活動によるキャッシュ・フローでは有形・無形固定資産の取得等により、前連結会計年度に比べ31,579千円多い672,384千円の資金を支出しました。財務活動によるキャッシュ・フローでは、長期借入金の返済が増加したこと等により、前連結会計年度に比べ85,273千円の資金が減少しました。当連結会計年度末における現金及び現金同等物の期末残高は、前連結会計年度末に比べ829,681千円減少(同比25.0%減)し、2,487,518千円となりました。

2015/03/26 10:32

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、連結財務諸表提出会社の不動産賃貸事業固定資産の一部、連結子会社2社の一部の有形固定資産及び平成10年4月1日以降に取得の建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械及び装置並びに車両運搬具 2～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残価保証額を残存価額とする定額法2015/03/26 10:32