整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に親会社での余資運用資金(現金・預金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/03/26 10:32

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	(単位:千円)
機械及び装置	14,209	12,196	2,012
無形固定資産	4,380	3,431	949
合計	52,755	48,275	4,479

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低い為、支払利子込み法により算定しております。

	(単位:千円)
機械及び装置	14,209	13,617	592
無形固定資産	4,380	4,307	73
合計	50,629	49,964	665

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低い為、支払利子込み法により算定しております。

2015/03/26 10:32

#4 固定資産の減価償却の方法

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2015/03/26 10:32

#5 固定資産圧縮損に関する注記

※4固定資産圧縮損のおもな内訳は次のとおりであります。

2015/03/26 10:32

#6 固定資産売却損の注記（連結）

※5固定資産売却損のおもな内訳は次のとおりであります。

2015/03/26 10:32

#7 固定資産売却益の注記（連結）

※2固定資産売却益のおもな内訳は次のとおりであります。

2015/03/26 10:32

#8 固定資産除却損の注記（連結）

※3固定資産除却損のおもな内訳は次のとおりであります。

2015/03/26 10:32

#9 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

区分	当期首残高(千円)	当期増加額(千円)	当期減少額(千円)	当期末残高(千円)
貸倒引当金(流動資産)	3,343	3,907	3,343	3,907
貸倒引当金(固定資産)	13,126	49	7,486	5,689
賞与引当金	39,489	38,591	39,489	38,591

2015/03/26 10:32

#10 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/26 10:32

#11 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日現在)	当事業年度(平成26年3月31日現在)
土地評価損	47,618	47,618
固定資産減損損失	359,379	337,294
確定拠出年金移換金未払	110,016	86,493

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/03/26 10:32

#12 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/03/26 10:32

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、連結財務諸表提出会社の不動産賃貸事業固定資産の一部、連結子会社2社の一部の有形固定資産及び平成10年4月1日以降に取得の建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械及び装置並びに車両運搬具 2～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残価保証額を残存価額とする定額法2015/03/26 10:32