有価証券報告書-第145期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(特例財務諸表提出会社に該当しなくなったことによる表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成し、また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記をしておりましたが、当事業年度より特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(貸借対照表)
前事業年度まで有形固定資産に対する減価償却累計額は、各有形固定資産の金額から直接控除し、その純額を当該有形固定資産の金額として表示しておりましたが、当事業年度より各資産科目に対する控除科目として、減価償却累計額の科目をもって掲記する方法に変更しております。
(損益計算書)
前事業年度において「営業外収益」の「受取利息及び配当金」に含めて表示しておりました「受取利息」及び「受取配当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。
(特例財務諸表提出会社に該当しなくなったことによる表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成し、また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記をしておりましたが、当事業年度より特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(貸借対照表)
前事業年度まで有形固定資産に対する減価償却累計額は、各有形固定資産の金額から直接控除し、その純額を当該有形固定資産の金額として表示しておりましたが、当事業年度より各資産科目に対する控除科目として、減価償却累計額の科目をもって掲記する方法に変更しております。
(損益計算書)
前事業年度において「営業外収益」の「受取利息及び配当金」に含めて表示しておりました「受取利息」及び「受取配当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。