無形固定資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8273万
- 2009年3月31日 -22.46%
- 6414万
- 2010年3月31日 -8.07%
- 5897万
- 2011年3月31日 +7.74%
- 6353万
- 2012年3月31日 -0.46%
- 6324万
- 2013年3月31日 -4.41%
- 6045万
- 2014年3月31日 +1.07%
- 6109万
- 2015年3月31日 -7.14%
- 5673万
- 2016年3月31日 -4.06%
- 5443万
- 2017年3月31日 +13.5%
- 6177万
- 2018年3月31日 +168.18%
- 1億6567万
- 2019年3月31日 +0.13%
- 1億6588万
- 2020年3月31日 -5.92%
- 1億5607万
- 2021年3月31日 -21.6%
- 1億2235万
- 2022年3月31日 +26.95%
- 1億5533万
- 2023年3月31日 -26.55%
- 1億1409万
- 2024年3月31日 +155.93%
- 2億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額84百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる減価償却費であります。2024/06/25 15:31
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△144百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額14百万円、セグメント間取引消去△159百万円であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△83百万円には、セグメント間取引消去△85百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用1百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額△8,694百万円には、本社管理部門に対する債権の相殺消去△17,952百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産9,258百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額94百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額110百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額296百万円、セグメント間取引消去△185百万円であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/25 15:31 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2024/06/25 15:31
当連結会計年度(2024年3月31日) - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/25 15:31 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/25 15:31
当社及び当社グループは、賃貸用不動産については賃貸物件単位、その他の事業については管理会計上の区分によって資産のグルーピングを行っております。用途 場所 減損損失 種類 金額(百万円) その他有形固定資産 55 その他無形固定資産 43 計 571 その他有形固定資産 63 その他無形固定資産 5 のれん 39
事業用資産及び賃貸用不動産については、収益性の低下または使用可能期間の短縮により回収可能価額が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~20年2024/06/25 15:31
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 構築物 2~60年2024/06/25 15:31
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェア