秩父鉄道（9012）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -21万
- 2010年9月30日 -999.99%
- -292万
- 2010年12月31日
- 1億392万
- 2011年3月31日 +78.76%
- 1億8577万
- 2011年6月30日 -65.77%
- 6359万
- 2011年9月30日 +119.89%
- 1億3984万
- 2011年12月31日 +607.91%
- 9億8999万
- 2012年3月31日 +2.87%
- 10億1835万
- 2012年6月30日 -95.78%
- 4296万
- 2012年9月30日 +95.37%
- 8393万
- 2012年12月31日 +166.03%
- 2億2328万
- 2013年3月31日 -35.06%
- 1億4500万
- 2013年6月30日 +75.03%
- 2億5379万
- 2013年9月30日 +66.04%
- 4億2139万
- 2013年12月31日 +10.56%
- 4億6590万
- 2014年3月31日 -42.49%
- 2億6791万
- 2014年6月30日 -46.28%
- 1億4393万
- 2014年9月30日 +10.12%
- 1億5850万
- 2014年12月31日 +31.66%
- 2億868万
- 2015年3月31日 +244.64%
- 7億1922万
- 2015年6月30日 -90.17%
- 7069万
- 2015年9月30日 +53.32%
- 1億837万
- 2015年12月31日 +112.62%
- 2億3043万
- 2016年3月31日 +4.54%
- 2億4089万
- 2016年6月30日 -51.32%
- 1億1726万
- 2016年9月30日 +101.62%
- 2億3643万
- 2016年12月31日 +96.57%
- 4億6475万
- 2017年3月31日 +13.83%
- 5億2903万
- 2017年6月30日 -85.15%
- 7857万
- 2017年9月30日 +144.69%
- 1億9226万
- 2017年12月31日 +69.17%
- 3億2526万
- 2018年3月31日 -43.48%
- 1億8384万
- 2018年6月30日
- -3318万
- 2018年9月30日
- 3091万
- 2018年12月31日 +95.16%
- 6032万
- 2019年3月31日 -1.71%
- 5929万
- 2019年6月30日 -63.78%
- 2147万
- 2019年9月30日
- -1260万
- 2019年12月31日
- 4529万
- 2020年3月31日
- -4億1313万
- 2020年6月30日
- -3億4043万
- 2020年9月30日 -5.65%
- -3億5967万
- 2020年12月31日 -3.68%
- -3億7293万
- 2021年3月31日 -17.99%
- -4億4002万
- 2021年6月30日
- -2099万
- 2021年9月30日 -923.19%
- -2億1476万
- 2021年12月31日
- -1億9044万
- 2022年3月31日
- -1億4716万
- 2022年6月30日
- -6397万
- 2022年9月30日 -198.39%
- -1億9089万
- 2022年12月31日 -62.14%
- -3億952万
- 2023年3月31日 -999.99%
- -50億351万
- 2023年6月30日
- 2億6118万
- 2023年9月30日 -89.42%
- 2762万
- 2023年12月31日 +348.43%
- 1億2388万
- 2024年3月31日
- -1億49万
- 2024年6月30日
- 8790万
- 2024年9月30日 -71.99%
- 2461万
- 2024年12月31日 +642.89%
- 1億8289万
- 2025年3月31日 -14.86%
- 1億5571万
- 2025年6月30日 -52.97%
- 7323万
- 2025年9月30日 +229.26%
- 2億4114万
- 2025年12月31日 +23.98%
- 2億9896万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 12:05
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 12:05
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
