ヤマコーの資産の部 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億838万
- 2013年9月30日 +48.1%
- 3億860万
- 2014年3月31日 -16.68%
- 2億5714万
- 2014年9月30日 +40.51%
- 3億6130万
- 2015年3月31日 -28.03%
- 2億6004万
- 2015年9月30日 +39.42%
- 3億6256万
- 2016年3月31日 -29.39%
- 2億5600万
- 2016年9月30日 +26.64%
- 3億2420万
- 2017年3月31日 -21.22%
- 2億5542万
- 2017年9月30日 +31.73%
- 3億3646万
- 2018年3月31日 -23.43%
- 2億5763万
- 2018年9月30日 +26.18%
- 3億2508万
- 2019年3月31日 -17.43%
- 2億6843万
- 2019年9月30日 +20.99%
- 3億2476万
- 2020年3月31日 -18.14%
- 2億6586万
- 2020年9月30日 +58.33%
- 4億2094万
- 2021年3月31日 -3%
- 4億830万
- 2021年9月30日 -8.96%
- 3億7171万
- 2022年3月31日 -1.55%
- 3億6596万
- 2022年9月30日 +74.52%
- 6億3866万
- 2023年3月31日 -13.37%
- 5億5326万
- 2023年9月30日 +0.35%
- 5億5521万
- 2024年3月31日 +98%
- 10億9932万
- 2024年9月30日 -5.69%
- 10億3673万
- 2025年3月31日 -2.83%
- 10億739万
- 2025年9月30日 -5.43%
- 9億5269万
有報情報
- #1 事業用土地の再評価に関する注記（連結）
- ※4 土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、評価差額については、当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。2025/06/23 15:08
・再評価の方法…土地の再評価に関する法律施行令(1998年3月31日公布政令第119号)第2条第5号に定める不動産鑑定士により算出しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
