長崎自動車の利益剰余金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年12月31日: 93億9849万
2009年12月31日 +0.18%: 94億1509万
2010年6月30日 -1.73%: 92億5225万
2010年12月31日 +2.04%: 94億4096万
2011年6月30日 -2.13%: 92億3967万
2011年12月31日 +2.19%: 94億4168万
2012年6月30日 -0.47%: 93億9699万
2012年12月31日 +1.92%: 95億7776万
2013年12月31日 +2.58%: 98億2496万
2014年6月30日 +0.3%: 98億5461万
2014年12月31日 +3.03%: 101億5312万
2015年6月30日 +0.87%: 102億4116万
2015年12月31日 +4.31%: 106億8307万
2016年6月30日 +2.6%: 109億6060万
2016年12月31日 +3.39%: 113億3265万
2017年6月30日 +3.19%: 116億9472万
2017年12月31日 +3.25%: 120億7486万
2018年6月30日 +1.01%: 121億9697万
2018年12月31日 +1.15%: 123億3738万
2019年6月30日 +3.55%: 127億7524万
2019年12月31日 -3.32%: 123億5085万
2020年6月30日 -9.59%: 111億6698万
2020年12月31日 -1.08%: 110億4584万
2021年6月30日 -2.22%: 108億88万
2021年12月31日 -8.29%: 99億568万
2022年6月30日 +2.49%: 101億5253万
2022年12月31日 +2.09%: 103億6522万
2023年6月30日 +6.58%: 110億4697万
2023年12月31日 +1.53%: 112億1585万
2024年6月30日 +5.93%: 118億8104万
2024年12月31日 +0.69%: 119億6269万
2025年6月30日 +2.25%: 122億3212万
2025年12月31日 +1.3%: 123億9080万

個別

2008年12月31日: 78億1099万
2009年12月31日 +0.22%: 78億2783万
2010年6月30日 -0.26%: 78億760万
2010年12月31日 +2.01%: 79億6482万
2011年6月30日 -1.3%: 78億6111万
2011年12月31日 +1.74%: 79億9807万
2012年6月30日 -0.14%: 79億8669万
2012年12月31日 +1.02%: 80億6814万
2013年12月31日 +0.11%: 80億7692万
2014年6月30日 -0.89%: 80億479万
2014年12月31日 +1.02%: 80億8635万
2015年6月30日 -0.83%: 80億1957万
2015年12月31日 +2.48%: 82億1839万
2016年6月30日 +1.97%: 83億7993万
2016年12月31日 +1.76%: 85億2744万
2017年6月30日 +3.01%: 87億8423万
2017年12月31日 +0.68%: 88億4409万
2018年6月30日 +0.34%: 88億7431万
2018年12月31日 +0.94%: 89億5816万
2019年6月30日 +2.23%: 91億5808万
2019年12月31日 -1.11%: 90億5660万
2020年6月30日 -4.33%: 86億6471万
2020年12月31日 +1.35%: 87億8184万
2021年6月30日 -1.48%: 86億5189万
2021年12月31日 -4.65%: 82億4991万
2022年6月30日 +1.94%: 84億955万
2022年12月31日 +1.06%: 84億9911万
2023年6月30日 +2.54%: 87億1528万
2023年12月31日 +0.53%: 87億6183万
2024年6月30日 +4.01%: 91億1333万
2024年12月31日 +0.13%: 91億2550万
2025年6月30日 +0.8%: 91億9867万
2025年12月31日 +1.18%: 93億724万

有報情報

#1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: 持分法を適用していない理由
持分法非適用会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微若しくは影響がなく、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
2026/03/31 9:16
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 負債合計は12,375百万円(前連結会計年度比 0.3%減)となりました。これは、長期借入金が285百万円、長期未払金が162百万円減少したこと等によるものであります。
純資産合計は14,406百万円(前連結会計年度比 5.2%増)となりました。これは、利益剰余金が428百万円増加したこと等によるものであります。
(経営成績)
2026/03/31 9:16
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 持分法を適用していない理由
持分法非適用会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微若しくは影響がなく、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
ハ.持分法適用会社の決算日(3月31日)は連結決算日と異なっており、9月30日現在で本決算に準じた仮決算を行った財務諸表を基礎としております。
2026/03/31 9:16