大分交通の減価償却費 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1311万
- 2013年9月30日 -44.68%
- 725万
- 2014年3月31日 +142.13%
- 1756万
- 2014年9月30日 -46.99%
- 931万
- 2015年3月31日 +115.57%
- 2007万
- 2015年9月30日 -52.5%
- 953万
- 2016年3月31日 +118.01%
- 2078万
- 2016年9月30日 -48.48%
- 1070万
- 2017年3月31日 +106.33%
- 2209万
- 2017年9月30日 -58.84%
- 909万
- 2018年3月31日 +115.69%
- 1961万
- 2018年9月30日 -51.67%
- 948万
- 2019年3月31日 +125.12%
- 2134万
- 2019年9月30日 -49.63%
- 1074万
- 2020年3月31日 +107.44%
- 2229万
- 2020年9月30日 -54.95%
- 1004万
- 2021年3月31日 -9.11%
- 913万
- 2021年9月30日 -47.2%
- 482万
- 2022年3月31日 +106.89%
- 997万
- 2022年9月30日 -52.04%
- 478万
- 2023年3月31日 +103.41%
- 973万
- 2023年9月30日 -53.14%
- 456万
- 2024年3月31日 +93.25%
- 881万
- 2024年9月30日 -70.12%
- 263万
- 2025年3月31日 +154.2%
- 669万
- 2025年9月30日 -51.96%
- 321万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2025/06/25 9:09
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、車両整備事業、メンテナンス事業等を含んでおります。(単位:千円) その他の項目 減価償却費 8,812 331,513 - 331,513 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 7,017 330,470 - 330,470
2.調整額は、以下のとおりであります。 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2025/06/25 9:09
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②キャッシュ・フローの状況2025/06/25 9:09
当連結会計年度末における連結ベースの現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、税金等調整前当期純利益や、減価償却費の計上等により、前連結会計年度末と比べ99,454千円増加し1,662,472千円となりました。
(営業活動によるキャッシュ・フロー) - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2025/06/25 9:09
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は減価償却費(92,946千円)であります。当連結会計年度の主な減少額は減価償却費(93,673千円)であります。
3.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」等に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
