大分交通の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1614万
2009年3月31日 +13.99%
1840万
2009年9月30日 -7.91%
1694万
2010年3月31日 -16.02%
1423万
2011年3月31日 -8.91%
1296万
2012年3月31日 +53.24%
1986万
2013年3月31日 +29.67%
2576万
2014年3月31日 +8.87%
2804万
2014年9月30日 -10.89%
2499万
2015年3月31日 +28.71%
3216万
2015年9月30日 -12.75%
2806万
2016年3月31日 -2.86%
2726万
2016年9月30日 -16.09%
2287万
2017年3月31日 +5.2%
2406万
2017年9月30日 -12.72%
2100万
2018年3月31日 -10.14%
1887万
2018年9月30日 -6.77%
1759万
2019年3月31日 +118.85%
3851万
2019年9月30日 -2.88%
3740万
2020年3月31日 -13.52%
3234万
2020年9月30日 -6.99%
3008万
2021年3月31日 -5.84%
2832万
2021年9月30日 -10.33%
2540万
2022年3月31日 -7.55%
2348万
2022年9月30日 -15.45%
1985万
2023年3月31日 -14.98%
1688万
2023年9月30日 -11.83%
1488万
2024年3月31日 +16.48%
1733万
2024年9月30日 +116.84%
3759万
2025年3月31日 +16.72%
4388万
2025年9月30日 -11.32%
3891万
2026年3月31日 -12.6%
3401万

個別

2008年3月31日
459万
2009年3月31日 +38.79%
637万
2009年9月30日 -10.51%
570万
2010年3月31日 -11.39%
505万
2011年3月31日 +4.02%
525万
2012年3月31日 +190.13%
1525万
2013年3月31日 +25.61%
1916万
2014年3月31日 +19.18%
2284万
2014年9月30日 -12.14%
2006万
2015年3月31日 +38.2%
2773万
2015年9月30日 -13.78%
2391万
2016年3月31日 -1.27%
2360万
2016年9月30日 -17.39%
1950万
2017年3月31日 +3%
2008万
2017年9月30日 -14.71%
1713万
2018年3月31日 -10.62%
1531万
2018年9月30日 -7.69%
1413万
2019年3月31日 +146.23%
3480万
2019年9月30日 -2.8%
3383万
2020年3月31日 -14.54%
2891万
2020年9月30日 -7.36%
2678万
2021年3月31日 -6.05%
2516万
2021年9月30日 -11.09%
2237万
2022年3月31日 -12.28%
1962万
2022年9月30日 -19.74%
1574万
2023年3月31日 -20.01%
1259万
2023年9月30日 -14.32%
1079万
2024年3月31日 +24.45%
1343万
2024年9月30日 +51.47%
2034万
2025年3月31日 +39.05%
2829万
2025年9月30日 -11.7%
2498万
2026年3月31日 -12.99%
2173万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
減価償却費6,693365,429-365,429
有形固定資産及び無形固定資産の増加額8,241443,275-443,275
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、車両整備事業、メンテナンス事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
2026/06/25 9:13
#2 会計方針に関する事項(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/06/25 9:13
#3 有形固定資産等明細表(連結)
2.無形固定資産の金額が、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
2026/06/25 9:13
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 4~8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/06/25 9:13

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