大分交通の車両運搬具（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 1億5870万
2009年3月31日 -14.79%: 1億3524万
2009年9月30日 -8.49%: 1億2376万
2010年3月31日 -23.29%: 9493万
2011年3月31日 +4.68%: 9938万
2012年3月31日 -28.23%: 7132万
2013年3月31日 -11.67%: 6300万
2014年3月31日 +33.56%: 8415万
2014年9月30日 +18.16%: 9943万
2015年3月31日 -23.38%: 7618万
2015年9月30日 +20.22%: 9159万
2016年3月31日 +11.82%: 1億242万
2016年9月30日 -0.04%: 1億238万
2017年3月31日 +28.5%: 1億3155万
2017年9月30日 +4.28%: 1億3718万
2018年3月31日 +7.6%: 1億4761万
2018年9月30日 +1.31%: 1億4954万
2019年3月31日 -2.85%: 1億4528万
2019年9月30日 +1.19%: 1億4700万
2020年3月31日 -3.41%: 1億4199万
2020年9月30日 -3.47%: 1億3706万
2021年3月31日 -12.66%: 1億1972万
2021年9月30日 -5.38%: 1億1328万
2022年3月31日 -6.21%: 1億625万
2022年9月30日 +10.05%: 1億1693万
2023年3月31日 +2.98%: 1億2041万
2023年9月30日 +24.3%: 1億4967万
2024年3月31日 +25.27%: 1億8749万
2024年9月30日 +18.77%: 2億2268万
2025年3月31日 -2.26%: 2億1766万
2025年9月30日 +9.72%: 2億3881万

有報情報

#1 固定資産圧縮損の注記

※6 固定資産圧縮損の内訳

前事業年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)		当事業年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
車両運搬具	52,311千円		25,739千円
機械及び装置	-		5,000

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#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳

前事業年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)		当事業年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
車両運搬具	10,681千円		5,459千円
土地	14,686		-

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#3 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳

前事業年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)		当事業年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
機械及び装置	-		679
車両運搬具	33		16
工具、器具及び備品	0		0

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※4 固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(令和6年3月31日)	当事業年度(令和7年3月31日)
車両運搬具	203,577千円	227,716千円
建物	40,894	40,894

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額	サンテラス新川エレベータ工事	9,500
構築物	減少額	ローソン日出店外構	9,357
車両運搬具	増加額	バス購入他	138,434
車両運搬具	減少額	バス売却及び除却	67,093
工具、器具及び備品	増加額	空港券売機代替	3,720

2.無形固定資産の金額が、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械装置 15～17年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 4～8年

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