近物レックスのその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4827万
- 2009年3月31日 -61.45%
- 1860万
- 2010年3月31日 +176.64%
- 5147万
- 2010年12月31日 -20.6%
- 4087万
- 2011年3月31日 -18.58%
- 3328万
- 2011年6月30日 -11.52%
- 2944万
- 2011年9月30日 +17.93%
- 3472万
- 2011年12月31日 -31.03%
- 2395万
- 2012年3月31日 +90.33%
- 4558万
- 2012年6月30日 -23.96%
- 3466万
- 2012年9月30日 -15.35%
- 2934万
- 2012年12月31日 +49.61%
- 4390万
- 2013年3月31日 +107.6%
- 9114万
- 2013年6月30日 -11.5%
- 8065万
- 2013年9月30日 +22.95%
- 9917万
- 2013年12月31日 -3.8%
- 9540万
- 2014年3月31日 -0.39%
- 9503万
- 2014年6月30日 -2.35%
- 9279万
- 2014年9月30日 -0.44%
- 9238万
- 2014年12月31日 +0.72%
- 9304万
- 2015年3月31日 +18.95%
- 1億1067万
- 2015年6月30日 +2.3%
- 1億1322万
- 2015年9月30日 -9.4%
- 1億257万
- 2015年12月31日 +3.81%
- 1億648万
- 2016年3月31日 -27.24%
- 7747万
- 2016年6月30日 -18.71%
- 6298万
- 2016年9月30日 +29.74%
- 8171万
- 2016年12月31日 +35.97%
- 1億1110万
- 2017年3月31日 +11.78%
- 1億2419万
- 2017年6月30日 +3.8%
- 1億2892万
- 2017年9月30日 +11.77%
- 1億4410万
- 2017年12月31日 +14.84%
- 1億6548万
- 2018年3月31日 -9.5%
- 1億4977万
- 2018年6月30日 -13.29%
- 1億2987万
- 2018年9月30日 +7.49%
- 1億3959万
- 2018年12月31日 -37.31%
- 8750万
- 2019年3月31日 +2.52%
- 8971万
- 2019年6月30日 -17.21%
- 7427万
- 2019年9月30日 +1.69%
- 7552万
- 2019年12月31日 +29.3%
- 9765万
個別
- 2008年3月31日
- 4883万
- 2009年3月31日 -60.08%
- 1949万
- 2010年3月31日 +171.21%
- 5287万
- 2011年3月31日 -33.96%
- 3492万
- 2012年3月31日 +32.77%
- 4636万
- 2013年3月31日 +98.06%
- 9182万
- 2014年3月31日 +4.13%
- 9562万
- 2015年3月31日 +15.97%
- 1億1089万
- 2016年3月31日 -29.64%
- 7802万
- 2017年3月31日 +59.74%
- 1億2463万
- 2018年3月31日 +20.21%
- 1億4982万
- 2019年3月31日 -39.73%
- 9029万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※3 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2019/06/19 13:21
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 税効果額 △15,811千円 25,604千円 その他有価証券評価差額金 25,823千円 △60,398千円 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/19 13:21
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成30年3月31日) 当事業年度(平成31年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △61,511千円 △35,906千円 固定資産圧縮積立金 △519,082千円 △521,935千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/19 13:21
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △61,511千円 △35,906千円 固定資産圧縮積立金 △588,184千円 △591,037千円
- #4 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2019/06/19 13:21
(単位:千円) その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 25,823 △60,398 退職給付に係る調整額 27,832 65,997