新潟運輸の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年4月30日
- 33億6039万
- 2009年4月30日 +1.39%
- 34億716万
- 2010年4月30日 +0.17%
- 34億1295万
- 2011年4月30日 -0.05%
- 34億1139万
- 2012年4月30日 +0.93%
- 34億4324万
- 2013年4月30日 +0.47%
- 34億5955万
- 2014年4月30日 +0.46%
- 34億7561万
- 2015年4月30日 +0.59%
- 34億9612万
- 2016年4月30日 +0.28%
- 35億597万
- 2017年4月30日 +0.53%
- 35億2452万
- 2018年4月30日 +1.04%
- 35億6119万
- 2019年4月30日 +1.36%
- 36億979万
- 2020年4月30日 +9.28%
- 39億4460万
- 2021年4月30日 +0.09%
- 39億4829万
- 2022年4月30日 +5.2%
- 41億5350万
- 2023年4月30日 +6.52%
- 44億2447万
- 2024年4月30日 +2.22%
- 45億2260万
- 2025年4月30日 +2.42%
- 46億3211万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/07/31 10:11
ただし、賃貸用資産のうち東京物流センターの建物、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物、及び一部の連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2025/07/31 10:11
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 建物及び構築物 3,010千円 -千円 機械装置及び運搬具 3,453 428 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/07/31 10:11
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 建物及び構築物 15,956千円 -千円 機械装置及び運搬具 61,979 123,807 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/07/31 10:11
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 建物及び構築物 25,162千円 47,878千円 機械装置及び運搬具 4,490 387 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (前連結会計年度)2025/07/31 10:11
(当連結会計年度)担保に供している資産 担保権によって担保されている債務 受取手形 114,157 短期借入金 4,730,821 建物及び構築物 2,680,212 長期借入金 9,125,077 土地 14,025,696
担保に供している資産 担保権によって担保されている債務 受取手形 87,009 短期借入金 5,351,537 建物及び構築物 2,528,781 長期借入金 8,544,437 土地 14,025,696 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2025/07/31 10:11
当連結会計年度末における固定資産の残高は、43,082,596千円(前連結会計年度末41,649,230千円)となり、1,433,366千円増加しました。これは建物及び構築物が23,157千円増加(前連結会計年度末11,280,544千円、当連結会計年度末11,303,702千円)したこと、リース資産が1,228,181千円増加(前連結会計年度末1,160,479千円、当連結会計年度末2,388,661千円)したこと、土地が412,943千円増加(前連結会計年度末20,830,246千円、当連結会計年度末21,243,189千円)したこと及び繰延税金資産が203,538千円増加(前連結会計年度末985,445千円、当連結会計年度末1,188,983千円)した一方で、機械装置及び運搬具が76,205千円減少(前連結会計年度末977,456千円、当連結会計年度末901,251千円)したこと、のれんが48,685千円減少(前連結会計年度末925,023千円、当連結会計年度末876,337千円)したこと及び投資有価証券が243,571千円減少(前連結会計年度末3,762,859千円、当連結会計年度末3,519,288千円)したことが主な要因であります。
(流動負債) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/07/31 10:11
ただし、賃貸用資産のうち東京物流センターの建物、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。