日本ロジテム(9060)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -6489万
- 2010年9月30日
- -5909万
- 2010年12月31日 -160.51%
- -1億5395万
- 2011年3月31日
- -1億1863万
- 2011年6月30日
- -4495万
- 2011年9月30日
- -4257万
- 2011年12月31日 -314.71%
- -1億7654万
- 2012年3月31日
- -1億3764万
- 2012年6月30日
- 1億6423万
- 2012年9月30日 -40.28%
- 9808万
- 2012年12月31日 +109.92%
- 2億589万
- 2013年3月31日 +205.17%
- 6億2830万
- 2013年6月30日 -60.22%
- 2億4996万
- 2013年9月30日 +70.37%
- 4億2585万
- 2013年12月31日 +15.82%
- 4億9324万
- 2014年3月31日 +37.55%
- 6億7846万
- 2014年6月30日
- -1億8903万
- 2014年9月30日 -10.23%
- -2億836万
- 2014年12月31日
- 4730万
- 2015年3月31日 +745.83%
- 4億8万
- 2015年6月30日 -78.01%
- 8796万
- 2015年9月30日 -68.22%
- 2795万
- 2015年12月31日
- -2億154万
- 2016年3月31日 -27.96%
- -2億5789万
- 2016年6月30日 -18.43%
- -3億542万
- 2016年9月30日 -103.09%
- -6億2027万
- 2016年12月31日 -0.17%
- -6億2132万
- 2017年3月31日
- 4億4648万
- 2017年6月30日
- -1億8168万
- 2017年9月30日
- -1億5940万
- 2017年12月31日
- 1億2667万
- 2018年3月31日 +107.64%
- 2億6302万
- 2018年6月30日
- -3億561万
- 2018年9月30日
- -1億4906万
- 2018年12月31日
- 5802万
- 2019年3月31日
- -1億6320万
- 2019年6月30日
- -6333万
- 2019年9月30日
- 4089万
- 2019年12月31日 +663.28%
- 3億1213万
- 2020年3月31日 +25.48%
- 3億9168万
- 2020年6月30日
- -3400万
- 2020年9月30日
- 9668万
- 2020年12月31日 +137.46%
- 2億2958万
- 2021年3月31日 +226.11%
- 7億4872万
- 2021年6月30日 -51.84%
- 3億6055万
- 2021年9月30日 +22.26%
- 4億4079万
- 2021年12月31日 +64.64%
- 7億2571万
- 2022年3月31日 +56.18%
- 11億3344万
- 2022年6月30日 -62.11%
- 4億2941万
- 2022年9月30日 +112.4%
- 9億1208万
- 2022年12月31日 +35.05%
- 12億3178万
- 2023年3月31日 -17.62%
- 10億1471万
- 2023年6月30日 -77.55%
- 2億2779万
- 2023年9月30日 +235.42%
- 7億6407万
- 2023年12月31日 +11.42%
- 8億5134万
- 2024年3月31日 +59.6%
- 13億5872万
- 2024年6月30日 -78.28%
- 2億9518万
- 2024年9月30日 +125.79%
- 6億6649万
- 2024年12月31日 -32.52%
- 4億4972万
- 2025年3月31日 +77.35%
- 7億9759万
- 2025年6月30日
- -1億699万
- 2025年9月30日
- -9843万
- 2025年12月31日
- 1億2608万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額ならびに法人税等及び税効果額2025/06/30 11:09
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/30 11:09
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)および「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しています。
これによる、連結財務諸表への影響はありません。