9058 トランコム

9058
2025/01/14
時価
1058億円
PER 予
20.83倍
2010年以降
5.03-22.52倍
(2010-2024年)
PBR
1.83倍
2010年以降
0.75-3.12倍
(2010-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
8.8%
ROA 予
5.89%
資料
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トランコム(9058)の役員報酬の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
2億3000万
2013年9月30日 -47.39%
1億2100万
2014年3月31日 +97.52%
2億3900万
2014年9月30日 -48.54%
1億2300万
2015年3月31日 +103.25%
2億5000万
2015年9月30日 -53.2%
1億1700万
2016年3月31日 +98.29%
2億3200万
2016年9月30日 -50.43%
1億1500万
2017年3月31日 +86.96%
2億1500万
2017年9月30日 -51.16%
1億500万
2018年3月31日 +96.19%
2億600万
2018年9月30日 -54.37%
9400万
2019年3月31日 +108.51%
1億9600万
2019年9月30日 -44.39%
1億900万
2020年3月31日 +111.93%
2億3100万
2020年9月30日 -42.42%
1億3300万
2021年3月31日 +83.46%
2億4400万
2021年9月30日 -51.64%
1億1800万
2022年3月31日 +96.61%
2億3200万
2022年9月30日 -50%
1億1600万
2023年3月31日 +108.62%
2億4200万
2023年9月30日 -46.69%
1億2900万
2024年3月31日 +103.88%
2億6300万
2024年9月30日 -47.53%
1億3800万

個別

2013年3月31日
1億8500万
2014年3月31日 -4.32%
1億7700万
2015年3月31日 +6.21%
1億8800万
2016年3月31日 -6.91%
1億7500万
2017年3月31日 -10.29%
1億5700万
2018年3月31日 -12.74%
1億3700万
2019年3月31日 -4.38%
1億3100万
2020年3月31日 +29.01%
1億6900万
2021年3月31日 -0.59%
1億6800万
2022年3月31日 +4.76%
1億7600万
2023年3月31日 -21.59%
1億3800万
2024年3月31日 -5.8%
1億3000万

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
○独立性判断基準
当社は、社外取締役となる者の独立性について、会社法の定める社外取締役の要件並びに株式会社東京証券取引所及び株式会社名古屋証券取引所が定める独立性基準を充足することのほか、以下の要件のすべてに該当がないことをもって独立性を有するものと判断いたします。1.当社及び当社グループの業務執行者現在又は過去10年間において、当社又は当社グループの業務執行取締役、執行役員、支配人その他の使用人(以下総称して「業務執行者」)であった者2.主要な取引先・関係先(1)当社及び当社グループの業務執行者が役員に就任している会社の業務執行者(2)現在又は直近3事業年度において、当社及び当社グループを主要な取引先(※1)とする者、法人・団体である場合にはその業務執行者であった者(※1)当該者の連結売上高に占める当社及び当社グループ各社宛の売上高合計の割合が10%超である取引先(3)現在又は直近3事業年度において、当社及び当社グループの主要な取引先(※2)、法人・団体である場合にはその業務執行者であった者(※2)当社の連結売上高に占める当該者宛の売上高の割合が10%超である取引先(4)現在又は直近3事業年度において、当社の主要な借入先(連結総資産の2%を超える額の借入先をいう)の業務執行者であった者
3.専門家当社及び当社グループから役員報酬以外に、現在又は直近事業年度において年間10百万円以上の金銭、その他の財産上の利益を得ている弁護士、公認会計士又は税理士、その他のコンサルタント等(法律事務所、監査法人、税理士法人又はコンサルティング・ファーム、その他の専門的アドバイザリー・ファームである場合にはそれらに所属する者(ただし、補助的スタッフは除く))
4.寄付当社及び当社グループから、現在又は直近事業年度において年間10百万円以上の寄付等を受けている者、法人・団体である場合にはその業務執行者
○取締役会で決議できる株主総会決議事項
イ.自己の株式の取得
2024/06/19 10:00
#2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
給料手当及び福利費1,281百万円1,362百万円
役員報酬242263
賞与引当金繰入額3443
2024/06/19 10:00
#3 役員・従業員株式所有制度の内容(連結)
イ.BBT導入の目的
当社の役員報酬制度として自社の株式を給付し、当社の株価や業績との連動性をより高め、経済的な効果を享受することにより、中長期的な業績の向上と企業価値を高めることを目的とします。
ロ.BBTの概要
2024/06/19 10:00

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