#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物 10～21年
機械及び装置 10～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ただし車両運搬具については、残存価額を10%とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 13:40
#2 有形固定資産等明細表（連結）: リース資産」の「当期増加額」の主なものは、リース車両運搬具の553,716千円であります。2015/06/29 13:40
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ただし、車両運搬具については、残存価額を10%とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
2015/06/29 13:40