東海汽船（9173）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -1億2225万
- 2011年6月30日 -147.98%
- -3億315万
- 2011年9月30日
- 1億823万
- 2011年12月31日 +72.95%
- 1億8718万
- 2012年3月31日
- -2645万
- 2012年6月30日 -23.02%
- -3254万
- 2012年9月30日
- 4億8599万
- 2012年12月31日 +28.58%
- 6億2489万
- 2013年3月31日
- -2億4740万
- 2013年6月30日 -12.46%
- -2億7822万
- 2013年9月30日
- 2億1191万
- 2013年12月31日 +27.24%
- 2億6964万
- 2014年3月31日
- -8104万
- 2014年6月30日
- -3668万
- 2014年9月30日
- 3億9695万
- 2014年12月31日 +20.82%
- 4億7957万
- 2015年3月31日
- -4710万
- 2015年6月30日 -176.87%
- -1億3041万
- 2015年9月30日
- 3億383万
- 2015年12月31日 +33.92%
- 4億689万
- 2016年3月31日
- -6042万
- 2016年6月30日 -165.07%
- -1億6017万
- 2016年9月30日
- 2億8153万
- 2016年12月31日 +9.36%
- 3億789万
- 2017年3月31日
- -1958万
- 2017年6月30日 -175.29%
- -5391万
- 2017年9月30日
- 4億4861万
- 2017年12月31日 -3.64%
- 4億3227万
- 2018年3月31日
- -1億6709万
- 2018年6月30日 -26.38%
- -2億1117万
- 2018年9月30日
- 2億440万
- 2018年12月31日 -54.04%
- 9394万
- 2019年3月31日
- -1億9198万
- 2019年6月30日 -12.58%
- -2億1613万
- 2019年9月30日
- 1億822万
- 2019年12月31日 -98.4%
- 172万
- 2020年3月31日
- -4億415万
- 2020年6月30日 -88.7%
- -7億6262万
- 2020年9月30日
- -2億1761万
- 2020年12月31日 -89.36%
- -4億1207万
- 2021年3月31日
- -1億5564万
- 2021年6月30日 -179.84%
- -4億3556万
- 2021年9月30日
- 2億4977万
- 2021年12月31日 -74.98%
- 6249万
- 2022年3月31日
- -1億7787万
- 2022年6月30日 -192.8%
- -5億2080万
- 2022年9月30日
- 5億1378万
- 2022年12月31日 -56.76%
- 2億2216万
- 2023年3月31日
- -1億3407万
- 2023年6月30日 -372.78%
- -6億3386万
- 2023年9月30日
- -2億4274万
- 2023年12月31日 -90.4%
- -4億6218万
- 2024年3月31日
- -6227万
- 2024年6月30日 -417.6%
- -3億2230万
- 2024年9月30日
- 4億4900万
- 2024年12月31日 +8.81%
- 4億8857万
- 2025年3月31日 -98.77%
- 600万
- 2025年6月30日
- -3億2130万
- 2025年9月30日
- 3億8700万
- 2025年12月31日 +51.9%
- 5億8786万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 11:50
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/26 11:50
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度における連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
