ヤマタネ(9305)の減価償却費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 6億6600万
- 2010年3月31日 +6.91%
- 7億1200万
- 2011年3月31日 +10.25%
- 7億8500万
- 2012年3月31日 +7.39%
- 8億4300万
- 2013年3月31日 +14.47%
- 9億6500万
- 2014年3月31日 +2.8%
- 9億9200万
- 2015年3月31日 -5.95%
- 9億3300万
- 2016年3月31日 -5.89%
- 8億7800万
- 2017年3月31日 -13.67%
- 7億5800万
- 2018年3月31日 -2.37%
- 7億4000万
- 2019年3月31日 +1.49%
- 7億5100万
- 2020年3月31日 +8.66%
- 8億1600万
- 2021年3月31日 +2.57%
- 8億3700万
- 2022年3月31日 +29.15%
- 10億8100万
- 2023年3月31日 +1.2%
- 10億9400万
- 2024年3月31日 +7.86%
- 11億8000万
- 2025年3月31日 +23.98%
- 14億6300万
- 2026年3月31日 +37.46%
- 20億1100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 13:03
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 運賃倉庫諸掛 1,202 〃 1,309 〃 減価償却費 266 〃 280 〃 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/19 13:03
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2.適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、自己資本比率は35.8%(前連結会計年度末は35.0%)となりました。2026/06/19 13:03
当連結会計年度は、中期経営計画に基づく成長戦略として、借入や政策保有株式の売却等により資金を調達し、バリューチェーン拡大に向けたM&Aや各事業での設備投資を実施した結果、資産及び負債は増加し、のれんや減価償却費の負担は増加したものの、新たに連結会計の対象となった連結子会社の業績寄与や既存事業の好調により、EBITDA等キャッシュベースの収益力は大きく向上しており、企業価値の向上に寄与しているものと考えております。
- #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産には、サービスの提供及び経営管理として当社及び一部の子会社が使用している部分も含まれており、「営業収益」には当該サービスの提供に係る営業収益も含まれております。また、「営業費用」には、当該不動産全体に係る費用(減価償却費、修繕費、租税公課等)が含まれております。2026/06/19 13:03
2.前連結会計年度の「その他(△は損失)」は、固定資産除却損及び中途解約金であり、当連結会計年度の「その他(△は損失)」は、固定資産売却損及び固定資産除却損、解体費用であります。