日本石油輸送（9074）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億3901万
2010年9月30日: 6914万
2010年12月31日 +706.22%: 5億5748万
2011年3月31日 +7.41%: 5億9881万
2011年6月30日: -1億2027万
2011年9月30日 -180.45%: -3億3730万
2011年12月31日: -3075万
2012年3月31日: 1億5355万
2012年6月30日: -2億6955万
2012年9月30日: -1億3264万
2012年12月31日: 2億1593万
2013年3月31日 +181.92%: 6億877万
2013年6月30日 -97.36%: 1606万
2013年9月30日 +999.99%: 2億3916万
2013年12月31日 +140.07%: 5億7417万
2014年3月31日 +31.83%: 7億5695万
2014年6月30日 -73.71%: 1億9901万
2014年9月30日 +17.3%: 2億3344万
2014年12月31日 +65.42%: 3億8615万
2015年3月31日 +77.57%: 6億8567万
2015年6月30日 -37.31%: 4億2988万
2015年9月30日 -69.19%: 1億3246万
2015年12月31日 +444.17%: 7億2081万
2016年3月31日 -37.23%: 4億5245万
2016年6月30日: -1億2016万
2016年9月30日: 1億5207万
2016年12月31日 +569.77%: 10億1851万
2017年3月31日 +47.02%: 14億9747万
2017年6月30日: -3612万
2017年9月30日: 4億5291万
2017年12月31日 +202.1%: 13億6828万
2018年3月31日 +10.26%: 15億862万
2018年6月30日 -62.08%: 5億7200万
2018年9月30日 +70.45%: 9億7500万
2018年12月31日 -81.95%: 1億7600万
2019年3月31日 +20.45%: 2億1200万
2019年6月30日 +33.02%: 2億8200万
2019年9月30日 +3.9%: 2億9300万
2019年12月31日 +179.86%: 8億2000万
2020年3月31日 -51.83%: 3億9500万
2020年6月30日 -70.89%: 1億1500万
2020年9月30日 +161.74%: 3億100万
2020年12月31日 +154.15%: 7億6500万
2021年3月31日 +125.36%: 17億2400万
2021年6月30日 -97.62%: 4100万
2021年9月30日 +529.27%: 2億5800万
2021年12月31日 +92.64%: 4億9700万
2022年3月31日 +110.06%: 10億4400万
2022年6月30日 -60.15%: 4億1600万
2022年9月30日 ±0%: 4億1600万
2022年12月31日 +87.26%: 7億7900万
2023年3月31日 +85.88%: 14億4800万
2023年6月30日 -85.08%: 2億1600万
2023年9月30日 +339.81%: 9億5000万
2023年12月31日 +21.79%: 11億5700万
2024年3月31日 +137.51%: 27億4800万
2024年6月30日 -86.68%: 3億6600万
2024年9月30日 -40.16%: 2億1900万
2024年12月31日 +333.33%: 9億4900万
2025年3月31日 +34.04%: 12億7200万
2025年6月30日: -1億1400万
2025年9月30日: 12億5900万
2025年12月31日 +98.33%: 24億9700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額

2025/06/26 16:00
#2 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 16:00