日本石油輸送（9074）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年9月30日: 2409万
2014年12月31日 -5.08%: 2286万
2015年3月31日 -5.36%: 2164万
2015年6月30日 -5.66%: 2041万
2015年9月30日 -6%: 1919万
2015年12月31日 -6.38%: 1796万
2016年3月31日 +40.77%: 2529万
2016年6月30日 -6.53%: 2363万
2016年9月30日 -6.99%: 2198万
2016年12月31日 -7.51%: 2033万
2017年3月31日 -8.13%: 1868万
2017年6月30日 +62.18%: 3029万
2017年9月30日 +113.18%: 6458万
2017年12月31日 +0.24%: 6474万
2018年3月31日 -6.81%: 6033万
2018年6月30日 -8.84%: 5500万
2018年9月30日 -7.27%: 5100万
2018年12月31日 -7.84%: 4700万
2019年3月31日 -12.77%: 4100万
2020年3月31日 +395.12%: 2億300万
2020年6月30日 -5.91%: 1億9100万
2020年9月30日 -6.81%: 1億7800万
2020年12月31日 -3.93%: 1億7100万
2021年3月31日 +16.96%: 2億
2021年6月30日 -8.5%: 1億8300万
2021年9月30日 -1.09%: 1億8100万
2021年12月31日 -7.18%: 1億6800万
2022年3月31日 -8.33%: 1億5400万
2022年6月30日 -3.9%: 1億4800万
2022年9月30日 -2.03%: 1億4500万
2022年12月31日 -8.97%: 1億3200万
2023年3月31日 -10.61%: 1億1800万
2023年6月30日 +61.86%: 1億9100万
2023年9月30日 +25.13%: 2億3900万
2023年12月31日 -8.37%: 2億1900万
2024年3月31日 -7.76%: 2億200万
2024年6月30日 +20.3%: 2億4300万
2024年9月30日 +25.1%: 3億400万
2024年12月31日 -5.59%: 2億8700万
2025年3月31日 +26.83%: 3億6400万
2025年6月30日 +0.27%: 3億6500万
2025年9月30日 -7.12%: 3億3900万
2025年12月31日 -7.37%: 3億1400万
2026年3月31日 -4.14%: 3億100万

個別

2015年3月31日: 2164万
2016年3月31日 -22.64%: 1674万
2017年3月31日 -29.27%: 1184万
2018年3月31日 +366.19%: 5520万
2019年3月31日 -31.16%: 3800万
2020年3月31日 +310.53%: 1億5600万
2021年3月31日 -1.28%: 1億5400万
2022年3月31日 -22.08%: 1億2000万
2023年3月31日 -20.83%: 9500万
2024年3月31日 +100%: 1億9000万
2025年3月31日 +90.53%: 3億6200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)

2025/06/26 16:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

資産グループ	用途	種類	場所	減損損失の額
高圧ガス輸送部門	自社利用のソフトウエア	無形固定資産・その他(ソフトウエア仮勘定)	東京都品川区	28百万円

当社グループは、輸送品目を基礎として、管理会計上の区分から一体として機能していると判断できる石油輸送部門、高圧ガス輸送部門、化成品輸送部門およびコンテナ輸送部門をそれぞれ資産グループとしております。
高圧ガス輸送部門の自社利用のソフトウエアについては、開発費を無形固定資産のソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、一部機能について当初想定していた利用の見込みがなくなったため、開発に要した費用について一部を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値を零として算定しております。

2025/06/26 16:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2025/06/26 16:00