日本石油輸送(9074)のソフトウエア仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年9月30日
- 270万
- 2015年12月31日 +138.89%
- 645万
- 2016年6月30日 +206.26%
- 1975万
- 2016年9月30日 +72.67%
- 3411万
- 2016年12月31日 +15.83%
- 3951万
- 2017年3月31日 +0.73%
- 3979万
- 2017年6月30日 ±0%
- 3979万
- 2017年9月30日 -90.23%
- 388万
- 2017年12月31日 ±0%
- 388万
- 2018年3月31日 -35.34%
- 251万
- 2018年6月30日 +258%
- 900万
個別
- 2017年3月31日
- 3979万
- 2018年3月31日 -93.68%
- 251万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4000万
- 2020年3月31日 -60%
- 1600万
- 2022年3月31日 +343.75%
- 7100万
- 2023年3月31日 +153.52%
- 1億8000万
- 2024年3月31日 -1.11%
- 1億7800万
- 2025年3月31日 -80.9%
- 3400万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/26 16:00
当社グループは、輸送品目を基礎として、管理会計上の区分から一体として機能していると判断できる石油輸送部門、高圧ガス輸送部門、化成品輸送部門およびコンテナ輸送部門をそれぞれ資産グループとしております。資産グループ 用途 種類 場所 減損損失の額 高圧ガス輸送部門 自社利用のソフトウエア 無形固定資産・その他(ソフトウエア仮勘定) 東京都品川区 28百万円
高圧ガス輸送部門の自社利用のソフトウエアについては、開発費を無形固定資産のソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、一部機能について当初想定していた利用の見込みがなくなったため、開発に要した費用について一部を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値を零として算定しております。