鈴与シンワート（9360）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6億2832万
2009年3月31日 +40.32%: 8億8166万
2010年3月31日 -44.6%: 4億8846万
2010年12月31日 +6.4%: 5億1971万
2011年3月31日 +1.76%: 5億2886万
2011年6月30日 +0.79%: 5億3304万
2011年9月30日 +4.96%: 5億5949万
2011年12月31日 -4.44%: 5億3462万
2012年3月31日 +1.07%: 5億4036万
2012年6月30日 +9.53%: 5億9188万
2012年9月30日 +0.89%: 5億9714万
2012年12月31日 +11.09%: 6億6338万
2013年3月31日 -5.31%: 6億2814万
2013年6月30日 +2.53%: 6億4402万
2013年9月30日 +2.23%: 6億5835万
2013年12月31日 +13.8%: 7億4922万
2014年3月31日 +8.16%: 8億1038万
2014年6月30日 -3.06%: 7億8558万
2014年9月30日 -16.38%: 6億5694万
2014年12月31日 +5.1%: 6億9047万
2015年3月31日 -5.83%: 6億5020万
2015年6月30日 +11.86%: 7億2730万
2015年9月30日 +3.65%: 7億5384万
2015年12月31日 -4.53%: 7億1969万
2016年3月31日 +24.03%: 8億9265万
2016年6月30日 -18.35%: 7億2884万
2016年9月30日 -5.71%: 6億8722万
2016年12月31日 +1.88%: 7億16万
2017年3月31日 +19.26%: 8億3500万
2017年6月30日 -2.94%: 8億1046万
2017年9月30日 -7.95%: 7億4601万
2017年12月31日 +4.07%: 7億7636万
2018年3月31日 +8.12%: 8億3938万
2018年6月30日 -10.54%: 7億5091万
2018年9月30日 +3.38%: 7億7628万
2018年12月31日 +2.7%: 7億9725万
2019年3月31日 +11.65%: 8億9014万
2019年6月30日 -27.89%: 6億4186万
2019年9月30日 +9.9%: 7億540万
2019年12月31日 +1.5%: 7億1597万
2020年3月31日 +5.12%: 7億5264万
2020年6月30日 -17.49%: 6億2100万
2020年9月30日 ±0%: 6億2100万
2020年12月31日 +6.6%: 6億6200万
2021年3月31日 +25.98%: 8億3400万
2021年6月30日 -23.26%: 6億4000万
2021年9月30日 -3.44%: 6億1800万
2021年12月31日 +17.15%: 7億2400万
2022年3月31日 +1.1%: 7億3200万
2022年6月30日 -1.5%: 7億2100万
2022年9月30日 -12.07%: 6億3400万
2022年12月31日 +5.52%: 6億6900万
2023年3月31日 +26.16%: 8億4400万
2023年6月30日 -15.05%: 7億1700万
2023年9月30日 +2.09%: 7億3200万
2023年12月31日 +6.83%: 7億8200万
2024年3月31日 +12.02%: 8億7600万
2024年6月30日 -1.83%: 8億6000万
2024年9月30日 -4.07%: 8億2500万
2024年12月31日 +16.73%: 9億6300万
2025年3月31日 -10.9%: 8億5800万
2025年6月30日 -5.94%: 8億700万
2025年9月30日 +3.59%: 8億3600万
2025年12月31日 +18.3%: 9億8900万
2026年3月31日 -8.9%: 9億100万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に取引先企業との業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。
ファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に工具、器具及び備品や車両、ソフトウエアの投資に係る資金調達を目的としたものであります。
2025/06/27 16:04