タカセ（9087）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 29億5507万
2009年3月31日 -7.53%: 27億3249万
2010年3月31日 -7.62%: 25億2432万
2010年12月31日 -5.77%: 23億7876万
2011年3月31日 -1.76%: 23億3684万
2011年6月30日 +0.65%: 23億5191万
2011年9月30日 -1.41%: 23億1883万
2011年12月31日 -2.11%: 22億6987万
2012年3月31日 -1.41%: 22億3788万
2012年6月30日 +1.22%: 22億6520万
2012年9月30日 +0.13%: 22億6805万
2012年12月31日 -0.39%: 22億5924万
2013年3月31日 +0.8%: 22億7726万
2013年6月30日 -2.24%: 22億2629万
2013年9月30日 -4.03%: 21億3648万
2013年12月31日 -1.94%: 20億9506万
2014年3月31日 -2.32%: 20億4641万
2014年6月30日 -2.06%: 20億418万
2014年9月30日 -1.92%: 19億6568万
2014年12月31日 -1.19%: 19億4230万
2015年3月31日 -2.24%: 18億9883万
2015年6月30日 -2.14%: 18億5823万
2015年9月30日 -1.06%: 18億3857万
2015年12月31日 +2.78%: 18億8963万
2016年3月31日 -3.15%: 18億3002万
2016年6月30日 -2.11%: 17億9137万
2016年9月30日 -1.79%: 17億5937万
2016年12月31日 -1.15%: 17億3922万
2017年3月31日 -1.83%: 17億745万
2017年6月30日 +95.11%: 33億3133万
2017年9月30日 +0.08%: 33億3392万
2017年12月31日 -1.56%: 32億8201万
2018年3月31日 -1.96%: 32億1768万
2018年6月30日 -1.64%: 31億6501万
2018年9月30日 -1.48%: 31億1815万
2018年12月31日 +1.62%: 31億6866万
2019年3月31日 -2.16%: 31億13万
2019年6月30日 -1.47%: 30億5469万
2019年9月30日 +0.13%: 30億5859万
2019年12月31日 -1.13%: 30億2414万
2020年3月31日 -1.91%: 29億6653万
2020年6月30日 -1.73%: 29億1516万
2020年9月30日 -1.42%: 28億7378万
2020年12月31日 -1.81%: 28億2167万
2021年3月31日 -1.82%: 27億7031万
2021年6月30日 -1.55%: 27億2735万
2021年9月30日 -1.73%: 26億8017万
2021年12月31日 -1.68%: 26億3505万
2022年3月31日 -0.3%: 26億2702万
2022年6月30日 +1.18%: 26億5812万
2022年9月30日 -1.84%: 26億934万
2022年12月31日 +0.63%: 26億2583万
2023年3月31日 -2.3%: 25億6553万
2023年6月30日 -1.8%: 25億1947万
2023年9月30日 -1.82%: 24億7351万
2023年12月31日 -1.19%: 24億4415万
2024年3月31日 +0.08%: 24億4608万
2024年6月30日 -1.38%: 24億1243万
2024年9月30日 -1.56%: 23億7474万
2024年12月31日 -0.47%: 23億6356万
2025年3月31日 -1.02%: 23億3946万
2025年6月30日 -1.76%: 22億9821万
2025年9月30日 -1.55%: 22億6248万
2025年12月31日 -2.08%: 22億1548万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、および提出会社における東京港営業所の建物及び構築物、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 2～12年
(ロ)無形固定資産
定額法
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/25 15:41

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※7.固定資産除売却損の内容

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	0千円	95千円
機械装置及び運搬具	407千円	0千円

2025/06/25 15:41

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、および提出会社における東京港営業所の建物及び構築物、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/25 15:41