有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~60年
構築物 3~60年
車両運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年2017/06/23 13:23 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については、主として見積耐用年数に基づき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 2~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年2017/06/23 13:23