#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.平成19年3月31日以前に取得したもの旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの定率法によっております。
c.平成28年4月1日以降に取得したもの定額法によっております。
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/25 9:30
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.平成19年3月31日以前に取得したもの旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの定率法によっております。
c.平成28年4月1日以降に取得したもの定額法によっております。
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの定率法によっております。
また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～15年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法を採用しております。
3.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/25 9:30