#1 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ
時価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1.有形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.2007年3月31日以前に取得したもの旧定率法によっております。
b.2007年4月1日以降に取得したもの定率法によっております。
c.2016年4月1日以降に取得したもの定額法によっております。
建物以外
a.2007年3月31日以前に取得したもの旧定率法によっております。
b.2007年4月1日以降に取得したもの定率法によっております。
連結国内子会社は、定額法を採用しております。また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は2年～34年であります。2024/05/23 10:46
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果、支出した資金は201百万円(前年同期は167百万円の収入)となりました。これは主に、無形固定資産の取得による支出69百万円、差入保証金の差入による支出64百万円、定期預金の預入による支出56百万円、有形固定資産の取得による支出41百万円等の資金の減少要因に対し、定期預金の払戻による収入54百万円等の資金の増加要因によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2024/05/23 10:46
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は2年～34年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2024/05/23 10:46
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2024/05/23 10:46