有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物41~50年、構築物10~50年、機械及び装置6~17年、工具、器具及び備品6~15年であります。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2019/06/27 14:22 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産2019/06/27 14:22
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2019/06/27 14:22
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
3 引当金の計上基準 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社及び主な連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物10~50年、機械装置及び運搬具3~17年であります。
② 無形固定資産
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2019/06/27 14:22