朝日放送グループ HD(9405)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -8300万
- 2010年9月30日 -228.92%
- -2億7300万
- 2010年12月31日
- 14億3200万
- 2011年3月31日 +62.78%
- 23億3100万
- 2011年6月30日 -95.8%
- 9800万
- 2011年9月30日 +512.24%
- 6億
- 2011年12月31日 +116.17%
- 12億9700万
- 2012年3月31日 -18.89%
- 10億5200万
- 2012年6月30日 -45.53%
- 5億7300万
- 2012年9月30日 +52.53%
- 8億7400万
- 2012年12月31日 +140.39%
- 21億100万
- 2013年3月31日 +74.96%
- 36億7600万
- 2013年6月30日 -70.4%
- 10億8800万
- 2013年9月30日 +48.81%
- 16億1900万
- 2013年12月31日 +85.73%
- 30億700万
- 2014年3月31日 +27.07%
- 38億2100万
- 2014年6月30日 -73.49%
- 10億1300万
- 2014年9月30日 +31.98%
- 13億3700万
- 2014年12月31日 +133.21%
- 31億1800万
- 2015年3月31日 +26.94%
- 39億5800万
- 2015年6月30日 -78.8%
- 8億3900万
- 2015年9月30日 -9.89%
- 7億5600万
- 2015年12月31日 +242.59%
- 25億9000万
- 2016年3月31日
- -6600万
- 2016年6月30日
- -2400万
- 2016年9月30日
- 8億
- 2016年12月31日 +332.13%
- 34億5700万
- 2017年3月31日 +29.27%
- 44億6900万
- 2017年6月30日 -86.17%
- 6億1800万
- 2017年9月30日 +103.88%
- 12億6000万
- 2017年12月31日 +141.67%
- 30億4500万
- 2018年3月31日 +39.64%
- 42億5200万
- 2018年6月30日 -58.96%
- 17億4500万
- 2018年9月30日 +20.23%
- 20億9800万
- 2018年12月31日 +35.89%
- 28億5100万
- 2019年3月31日 +35.32%
- 38億5800万
- 2019年6月30日 -98.5%
- 5800万
- 2019年9月30日 +727.59%
- 4億8000万
- 2019年12月31日 +348.96%
- 21億5500万
- 2020年3月31日 -62.09%
- 8億1700万
- 2020年6月30日
- -2億4800万
- 2020年9月30日
- -2400万
- 2020年12月31日 -999.99%
- -18億8000万
- 2021年3月31日
- 11億500万
- 2021年6月30日
- -4億7200万
- 2021年9月30日
- 1億7600万
- 2021年12月31日 +472.16%
- 10億700万
- 2022年3月31日 -2.58%
- 9億8100万
- 2022年6月30日 -76.04%
- 2億3500万
- 2022年9月30日 -41.28%
- 1億3800万
- 2022年12月31日 +607.25%
- 9億7600万
- 2023年3月31日 +218.34%
- 31億700万
- 2023年6月30日 -57.26%
- 13億2800万
- 2023年9月30日 -98.87%
- 1500万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 2億5300万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 41億9200万
- 2024年6月30日
- -9億5800万
- 2024年9月30日 -43.74%
- -13億7700万
- 2024年12月31日
- 9億3400万
- 2025年3月31日 +326.66%
- 39億8500万
- 2025年6月30日 -45.9%
- 21億5600万
- 2025年9月30日 +50.42%
- 32億4300万
- 2025年12月31日 +39.72%
- 45億3100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 12:14
(百万円) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 過去勤務費用については、発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による按分額を発生時から費用処理することとしております。2025/06/23 12:14
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用