有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3年から50年
構築物 10年から45年
機械及び装置 4年から15年
車両運搬具 5年から6年
工具、器具及び備品
3年から20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3)長期前払費用
定額法
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/29 9:16 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3年から50年
機械装置及び運搬具 4年から15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/29 9:16