構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3年から50年
構築物 10年から45年
機械及び装置 4年から15年
車両運搬具 5年から6年
工具、器具及び備品
3年から20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3)長期前払費用
定額法
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/28 9:47

#2 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の費目及び金額は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	637千円	-千円

2019/06/28 9:47

#3 固定資産廃棄損の注記 、営業外費用

※2 固定資産廃棄損の費目及び金額は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	25千円	0千円
機械装置及び運搬具	288	3,312

2019/06/28 9:47

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 取得価額から直接控除した圧縮記帳額は次のとおりである。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	102,453千円	102,453千円
機械装置及び運搬具	274,837	274,537

2019/06/28 9:47

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/06/28 9:47

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/06/28 9:47

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3年から50年
機械装置及び運搬具 4年から15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/28 9:47