建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 13億8164万
- 2019年9月30日 -0.56%
- 13億7392万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりである。2019/12/26 9:31
建物及び構築物…3年から50年
機械装置及び運搬具…4年から15年 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2019/12/26 9:31
定率法 ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。 - #3 固定資産廃棄損の注記 、営業外費用
- ※2 固定資産廃棄損の内容は次のとおりである。2019/12/26 9:31
前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 建物及び構築物 -千円 381千円 機械装置及び運搬具 2,531 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりである。2019/12/26 9:31
担保付債務は、次のとおりである。前連結会計年度(2019年3月31日) 当中間連結会計期間(2019年9月30日) 建物土地 300,537千円493,538 293,358千円493,538 計 794,706 786,896
- #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/12/26 9:31
定率法 ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物…3年から50年
機械装置及び運搬具…4年から15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/12/26 9:31