構築物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/12/26 9:31

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法 ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物…3年から50年
構築物…10年から45年
機械及び装置…4年から15年
工具、器具及び備品…3年から20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/12/26 9:31

#3 固定資産廃棄損の注記 、営業外費用

※2 固定資産廃棄損の内容は次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	-千円	381千円
機械装置及び運搬具	2,531	0

2019/12/26 9:31

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/12/26 9:31

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物…3年から50年
機械装置及び運搬具…4年から15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/12/26 9:31