南海放送の無形固定資産の推移 - 第一四半期
連結
- 2009年9月30日
- 8158万
- 2014年9月30日 -88%
- 979万
- 2015年9月30日 -22.32%
- 760万
- 2016年9月30日 +47.53%
- 1122万
- 2017年9月30日 +12.69%
- 1264万
- 2018年9月30日 +260.28%
- 4555万
- 2019年9月30日 -21.19%
- 3590万
- 2020年9月30日 +140.48%
- 8634万
- 2021年9月30日 -25.94%
- 6394万
個別
- 2009年9月30日
- 8134万
- 2014年9月30日 -88.51%
- 934万
- 2015年9月30日 -22.83%
- 721万
- 2016年9月30日 +50.86%
- 1088万
- 2017年9月30日 +13.26%
- 1232万
- 2018年9月30日 +267.06%
- 4523万
- 2019年9月30日 -21.35%
- 3557万
- 2020年9月30日 +141.77%
- 8601万
- 2021年9月30日 -26.04%
- 6361万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品である。2022/06/27 11:02
無形固定資産
ソフトウエアである。 - #2 主要な設備の状況
- (注)※1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品並びにリース資産を除く無形固定資産の合計である。2022/06/27 11:02
※2.支社は東京都港区、大阪市北区、香川県高松市、支局は愛媛県新居浜市、同宇和島市にある。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 5~15年2022/06/27 11:02 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 5~15年2022/06/27 11:02
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 6~15年2022/06/27 11:02
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。