建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物10年～50年
機械装置及び運搬具5年～6年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうちリース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引
については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法2014/12/25 10:24

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次の通りである。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	1,903千円	3,876千円
その他	5	24

2014/12/25 10:24

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りである。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	543,158千円	535,818千円
土地	171,051	171,051

担保付債務は、次の通りである。

2014/12/25 10:24

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次の通りである。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	57,025千円	10,193千円
機械装置及び運搬具	343,071	82,276

2014/12/25 10:24

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	3,655,281千円	3,681,602千円
機械装置及び運搬具	4,660,054	4,689,827

2014/12/25 10:24

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年
② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリ
ース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
③ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法2014/12/25 10:24